どう立ち向かう　急成長するe-patient

　　医師と教員は、昔から「聖職」と呼ばれてきています。

　　「聖職」であるからには、他のビジネスのように広告・宣伝をして、消費者に企業姿勢や商品特徴を訴求し、利益を上げるのはけしからん、という見解が世の中全体を包んでいるように見えます。

　　確かに、人様の命を預かることを生業（なりわい）としているという点ではそうでしょう。では、航空会社や鉄道会社はどうなのでしょうか。飛行機１機の事故で何百人もの人が亡くなることがあります。そんなに深く人命に関与しているのに、いや、だからこそ、安全性の訴求を懸命にしているのです。消費者は（いまは生活者というそうですが）企業が発する情報（広告物やパブリシティ記事）によって、Ａ社にするかＢ社にするか、あるいはＤ商品にするかＥ商品にするかを決めるのが大部分です。

　医療施設にしても同じです。Ａクリニックがいいのか、Ｂ病院が優れているのか、ペイシャント（マーケティング的には消費者）は、どうやって決めるのでしょうか。
　日本では米国ほど、クリニックや病院が情報を発信していません。従って患者さんは医療期間や医師の比較ができにくく、診療が終わっても、自分の納得できる医師にかかることができたのか否かも、わからないのです。もっと良心的で、もっと安いクリニックがあったのではないか、と思うのです。
　　ペイシャント側も、医療代を値切ろうとは思いませんが、同じ治療内容、同じ安心内容なら、安いに越したことはありません。

　特に最近では、e-patient といって、自ら納得のいく医療サービスを求めて医療情報（病気、薬の知識や治療法、病院やクリニックの情報など）をインターネットで検索する患者層が急激に増えてきています。英語が読めれば世界中の最新医療情報の入手が可能であり、極端な場合、最新情報については医師が知らない情報を患者さんが知っていた、という「情報の逆転現象」も起こります。
　国民皆保険という仕組みの中で、患者は診察した医師の実力やサービス内容に一切関わりなく、それらを「同一」内容として問答無用に一律料金を支払ってきました。

　しかし、インターネットの普及や経済構造の大幅な変換により、医療環境は大きく変わります。医療機関の格付けや、終身制であった医師免許も、一定期間の中で資格審査をし、不適格者を排除する書き換え性も話題に上っています。

　　医師と教員は、武士の商法的に、ビジネスは不得意といわれています。ビジネスの根幹である「利益を上げること」が、ある意味でタブー視されているので、利益を上げる教育や訓練がなされてこなかったからです。
　　
　　しかしいまや、医師は自分の「得意技」や「経歴」をペイシャントの前に明らかにし、ペイシャントが「この医師を選んで良かった」と思われる必要があります。医師もまた社会的存在ですし、その専門性は大切で価値あるものですが社会的なハーモニーの中でその存在感を確立していく必要があります。

　　そのためには、ご自分の良かれと思う考え方を、専門家に検証していただきながら（コンサルテーションを受けながら）、スタッフ教育、人事管理、ペイシャント対応、広告、パブリシティ記事、ホームページなどに総合的に取り入れていく必要があります。

　弊社では、医師法や薬事法に抵触しないよう配慮しながら、相模原市のクリニックをインターネット新聞「Gmex Times」（ジーメックス・タイムス）で紹介して行きます。
　

必ず淘汰される現状のままの医療機関　

e-patient の出現で急変革を迫られている医療サービス

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